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●TQC活動●
期待される効果
- 全社的な品質管理システムが構築される。
- 品質が安定し、同じ不良が発生しない。
- 品質に関して客先の評価が高まり開発品のサンプル注文が増える。（量産に繋がる)
コンサル全体のプロセス
- コンサルの
目的確認 - 経営トップインタビュー
- 現状把握-１
- 特に品質不良発生状況・クレーム、社内不良 等
- 現状把握-２
- 品質管理体制の実態調査、生産現場の稼働実態調査
- 活動計画作成
- 経営トップとのすり合わせ
- 活動展開
- コンサルタント指導
- コンサル終了時
まとめ - 効果確認及び今後の方向等アドバイス
TQC活動の狙い
品質改善のポイントは真の原因追究、および原因の排除である。
この原因には生産現場の5M変化のみならず、営業、購買、人事等複数の組織体が関係しており、
関係各部署が積極的に品質管理に参画する必要がある。本活動は全社的な品質管理システムを構築し、そのシステムに従って品質管理、
保証を実現していく中で品質の安定を図るものである。
一方、生産現場ではその他の重要二要素であるコスト、納期が品質同様に管理されなければならず、いわゆるQCDの どの要素が変化しても他の2要素にも影響を与えるという現実に対処するためのシステムも必要となる。 そのお互いの結果的変化を確認しながらの加工条件あるいは原料、副資材等の変更が可能になるよう全社システムを構築し、 それを実践しながらの従業者の教育指導を実施する。
●５S活動●
期待される効果
- 生産現場の整理・整頓・清掃が安定的に良好な状態に維持される。
- 生産現場の体質強化として、「決めたことを必ず守る」及び「本質的な問題解決を志向する」という ルールが徹底される職場を構築できる。
コンサル全体のプロセス
- １.事前工場診断
- 特に生産現場における
整理・整頓・清掃状態の調査
- ２.経営トップの問題
意識調査など
事前調査 - アンケート・面談による
- ３.活動計画企画
- 説明
- ４.活動展開
- コンサル指導
- ５.コンサル終了時
まとめ - 今後の進む方向等アドバイス
５S活動の狙い
「①整理、②整頓、③清掃、④清潔、⑤しつけ」の各言葉のイニシャルである「S」を集めて「5S」と称した活動で整理、
整頓、清掃を徹底的に実施し、その効果の安定的持続を図る活動である。この活動は生産現場のみならず間接部門の事務所等デスクワークの職場でも活用が可能である。
一方、経営的視点で看ると、本活動は生産現場改善・変革の基盤創りと位置付けるべき活動で、生産現場の整理・整頓・清掃を徹底することにより、
- ① 作業効率の向上、安全性の改善、快適職場の基盤構築、顧客印象の改善を図る
- ② 問題の見える化につながり、早期問題発見の可能化に効果発揮
- ③組織体質の改善として、「決めたこと、決められたことの徹底遵守」および「問題の本質的解決」が重視される文化が涵養される
という効果が期待できる。
●ムダ取り運動●
期待される効果
- 生産管理がスムーズにできるようになり生産性の向上につながる。
- 製造時間の短縮が図られる。（納期短縮）
- 今まで目に見えなかったコストダウンが進む。
- 生産現場を本質的な視点で診ることができるようになる。（従業員の育成）
- 仕掛品、在庫品の削減が進む。
コンサル全体のプロセス
- １.経営トップの
問題意識調査など
事前調査 - アンケート・面談による
- ２.事前工場診断
- 特に生産現場における目に見える
問題点調査・・・稼働中の現場
- ３.活動計画企画
- 説明
- ４.活動展開
- コンサル指導
- ５.コンサル終了時
まとめ - 今後の進む方向等アドバイス
ムダ取りの狙い
原則的に製品に付加価値をつけない作業・行動は、ムダと判断し、そのムダを除去すべく改善を進める。 ムダとは幅広く考えられるが、運搬、手待ち時間、移動、積み替え、作りすぎ、品質問題、物探し、エネルギーのムダ等が考えられる。これらの解決には、
- ① 機械等レイアウトの見直し
- ②生産方式・計画の見直し
- ③自働化
- ④ 外注管理の見直し
- ⑤ 人間の動作・行動の見直し
- ⑥機械稼働状態のミクロ的なムダ改善の積み上げ
- ⑦ 品質管理強化
等々それぞれのムダに対応した種々の対策が必要となる。
いづれにせよ、ムダをしっかりと定義し関係者全員でムダをなくし生産の効率を改善し、コストダウン、製造時間の短縮、
仕掛量・在庫の削減、および品質安定化につなげる活動である。
●省エネルギー診断●
期待される効果
- 省エネ設備導入計画を策定し省エネ効果を算定することで、金融機関からの融資を引き出しやすい。
- サプライチェーン全体での省エネ活動に貢献することで、顧客の信用が増す。
- 省エネ効果によるエネルギーコストの低減が図れ競争力向上が図れる。
内容
2020年以降の地球温暖化対策の国際枠組み「バリ協定」がスタートし、日本も2013年比2030年には26%の温室効果ガスの削減等の目標を国際公約した。
今後の経済社会は、「低炭素社会の構築」に向け大きく舵を切ると予想される。
事業者もさらなるエネルギー消費原単位の削減に向け取り組んでいく必要があり、まずは現状の状況と、省エネルギーの可能性の診断、
省エネ計画の策定、場合によれば政策支援の活用（補助金、税額控除等）を
検討する良い機会である。
省エネルギー対策構築（診断・計画策定・政策活用支援）
- エネルギー消費設備の抽出
（電気・化石燃料・熱） - 主な電力消費設備や、化石燃料使用量、熱供給量などの集計をして現状を把握します。
- 省エネルギー対策効果の評価
- 既設設備の更新などによる省エネ効果を算定します。
- 優先対策の対応計画の策定
- 省エネ効果の大きい優先度の高い設備の更新を計画します。
- 政策活用支援
（補助金・税額控除） - いろんな事業のうち、各種補助金や税額控除の活用を検討します。
●エコアクション２１●
期待される効果
- 環境経営にシステム的に取り組むことで製造コストの低減、生産性の向上に寄与できる。
- 顧客のバリューチェーン全体のグリーン化への協働により顧客満足を向上できる。
- 公的な認証・登録制度を取得することで、企業価値の向上が図れる。
内容
エコアクション21は環境省が策定したガイドラインに基づく環境経営の認証・登録制度であり、2018年4月から
2017年版（改定版）の施行が始まります。2017年版ガイドラインでは、CO2の把握・削減、環境経営レポートの
作成をも包含した環境と経営を統合できるシステムに改定されています。
この制度は中小企業が取り組みやすいように、各種様式が用意されており、認証取得により、企業価値を向上させる
ことを目的とした制度であり、バリューチェーンにおける取引先企業との協働にも活用できる制度です。
エコアクション21取り組みの手順
- エコアクション21で取り組むことを決定
- 実施体制の検討・決定
- 環境への負担の自己チェックの実施
- 環境への取り組みの自己チェックの実施
- 環境方針の作成
- 環境目標及び環境活動計画の策定
- 計画の実施（Do）
- 取り組み状況の確認・評価（Check）
- 全体の評価と見直し（Action）
- 環境活動レポートの作成と公表
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